きょう6月9日（水）毎日新聞夕刊＜特集ワイド＞
『東京五輪は誰のため？』
スポーツジャーナリスト谷口源太郎さんは問う
理念失い形骸化 政治利用は許されない
2面の半分を占める大きな記事だ。この中に次の文がある。
＊ 開催の可否を巡って旗幟鮮明ではなかった国内メディアに最近、動きがあった。信濃毎日新聞が5月23日付の社説で、西日本新聞社は同25日付で、それぞれ中止に言及したのだ。オフィシャルパートナーである朝日新聞社も、同26日付の社説で今夏の開催中止を首相に求めた。
「人間の生命にかかわる大問題だとの声が四方八方から上がり、メディアとしてこれ以上無視できないと思ったのではないか。権力監視がジャーナリズムの原点ですよ。」海外メディアの懐疑論も活発だ。米国の有力紙「ワシントン・ポスト」はIOCのバッハ会長を「ぼったくり男爵」とやゆし、中止を提言している。
ちなみに、信濃毎日、西日本と聞いてピンとくる向きは少なくないだろう。戦前、軍部批判のペンを振るう反骨の新聞人がいた、信濃毎日の桐生悠々（1873〜１941年）西日本（当時は福岡日日）の菊竹六鼓（1880〜1937）。＊（ここまで新聞記事引用）
桐生悠々や菊竹六鼓が今の世にいたら、東京五輪に関して何といっただろう。
